自動車保険を安くするために!保険料が安いプランの組み立て方法

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自動車保険の保険料を安くするための考え方やポイントを、「補償内容」「契約条件」「保険会社」の3つに整理して、徹底的に詳しく解説します。保険料算出の基本的な仕組みから解説しているので、自動車保険に加入するのが初めての人にも安心です。「自動車保険の保険料が高すぎる」と悩んでいる人は、ぜひ実践してみてください。

自動車保険を安くする

自動車保険の保険料を左右する3つの要素

自動車保険の保険料を安くすることは決して難しいことではありません。これから紹介する考え方やポイントを参考に自動車保険の見直しをしてみましょう。現在よりも保険料を安くすることができるかもしれません。

ただし、やみくもに保険料を安くすることだけを考えるのはNG。自動車保険の保険料は、補償内容や事故リスクなどの要素を複合的に分析したうえで、合理的に算出されています。保険料が高いのであれば、それなりの理由があるということです。

そこでまずは、自動車保険の保険料を決める要素を簡単に整理しておきましょう。納得ができる補償を備えながら、保険料が安いと感じられる、自分にぴったりの自動車保険を設計するために必要不可欠なステップです。

保険料を決める要素【1】補償内容

保険料を左右する要素のなかで最も理解しやすいのは「補償内容」です。補償内容とは、「どのような事故に対して、いくらの保険金が支払われるか」ということ。加入する自動車保険の補償内容が手厚いものであるほど、通常は保険料が高くなります。

もっと具体的に言うと、「対物賠償保険の保険金額(保険金の支払い上限)を無制限にした場合と2,000万円にした場合では、2,000万円にしたほうが保険料は安くなる」「車両保険をセットした場合としない場合とでは、セットしていないほうが保険料は安くなる」ということです。

ただし、保険料を安くしたいからといってむやみに補償内容を絞るのはおすすめできません。万が一の事故の際に、十分な保険金が支払われなくなってしまう可能性があるからです。

  • ・自分や家族がどのような事故に遭う可能性が高いのか
  • ・事故が起きたときにどの程度の経済的な負担が発生する可能性があるのか
  • ・事故が起きたときにどの程度の経済的な負担を許容できるのか
  • ・経済的な負担を回避するためのコスト(保険料)として、どの程度が妥当なのか

といった点を慎重に見極めたうえで、補償内容と保険料のバランスを取ることが非常に重要です。

保険料を決める要素【2】事故リスク(契約条件)

自動車保険の保険料は、その契約にまつわる事故リスク(保険金の支払いリスク)が高ければ高いほど、保険料が高くなります。「事故を起こす、もしくは事故に遭って、保険金の支払いが発生する可能性が高い人からは、多めにお金を集めておく」という考え方です。

例えば、「過去の事故歴」。自動車保険においては、「ノンフリート等級」「事故あり係数」によって表現され、事故によって保険を使った回数が多ければ、保険料は高くなります。自動車保険に加入している車(契約車両)を運転する人の年齢も、リスク分析の要素となっており、年齢が若いほど保険料が高くなるのが通常です。

【事故リスクの分析に使われる主な要素】
  • ・過去の事故歴
  • ・運転者の年齢
  • ・運転者の範囲
  • ・契約車両の使用目的
  • ・契約車両の車種(型式)
  • ・安全装置の有無 など

これらの事故リスクの分析は、加入者が契約時に申告する「契約条件」を基に行われます。カーライフの実態に合わせて申告する必要があるのですが、更新時の見直しを怠ったり、誤った申告をしてしまうことで、保険料が高くなるような契約条件になっているケースがあります。

保険料を左右するポイントを理解することで、「正確かつ適切な契約条件」と「保険料の安い契約条件」の両立が可能になるでしょう。

保険料を決める要素【3】保険会社

ここまで紹介してきた「補償内容」「事故リスク」とはアプローチが違うのですが、自動車保険の契約をする「保険会社」によっても保険料は左右されます。ほぼ同様の補償内容、契約条件であったとしても、保険会社によって保険料は異なるのです。

なぜなら、

  • ・補償内容、事故リスクの差をどのように保険料に反映させるか
  • ・契約者から受け取る保険料から、どのように利益を生み出すか

  • という2点を保険会社がそれぞれに決めることができるからです。

    「運転する人の年齢が若いほど保険料は高くなる」と前述しました。しかし、これはあくまでも基本的な考え方に過ぎません。「何歳の人の保険料をどの程度の水準にするのか」は、各保険会社にゆだねられています。事実、40~50代の保険料を他社よりも割安に設定している保険会社や、若者に他社よりも有利な保険料を設定している保険会社もあります。

    必要な補償内容と、適切な契約条件を設定したあとは、保険会社選びで保険料が決まると考えるのがいいでしょう。各保険会社の保険料は、契約前に見積もりを取ることで比較できます。

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    ■自動車保険の保険料を決める3大要素

    自動車保険の保険料を決める3大要素

    自動車保険の保険料を決める要素について、しっかりと理解できたでしょうか。以降では、補償内容、事故リスク(契約条件)、保険会社のそれぞれについて、保険料を安くするためのポイントを詳しく解説していきます。

補償内容の設計で保険料を安くする方法

補償内容の設計で保険料を安くする方法は非常にシンプル。単純に自動車保険で受けられる補償を少なくすればいいのです。しかし、前述した通り、保険料の安さばかりに目を向けて、安易に補償を削ってしまうと、万が一のときに十分な保険金が支払われなくなってしまう可能性が高まります。

ここでは、保険料を安くするという観点に立ったときに、比較的自分でリスク判断がしやすく、削減できる可能性がある補償をいくつか紹介しましょう。補償内容を設計するポイントとして覚えておいてください。

※最適な補償内容は個人の経済環境やカーライフによって異なります。補償内容は、必要な補償と保険料のバランスを慎重に検討したうえで、自己責任で設定してください。

車両保険をセットしない、安いタイプにする

自動車保険の保険料を、補償内容の設計によって安くしたいと考えたときに、真っ先に検討の対象となるのが、「車両保険」の有無です。車両保険をセットしないだけで保険料が半額程度になるケースは珍しくなく、大幅な節約が可能です。

車両保険は、交通事故や自然災害、いたずら、盗難などによって、自動車保険に加入している車(契約車両)が損害を被ったときに、修理費や再購入にかかる費用などを保険金でカバーしてくれるもの。保険金の上限は、契約車両の車種や年式などによって異なります。

もし、「車の修理費や再購入費用は貯蓄などで十分に賄える」「万が一のときに受け取れる保険金が保険料に見合わない」「自分の事故リスクが保険料に見合わない」などと判断できる場合は、車両保険をセットしないのも合理的な選択の1つです。

「車両保険を外すのは不安だけど、保険料は抑えたい」と考える人には、車両保険のタイプを保険料が安いものにするという選択肢もあります。

保険会社によって異なりますが、車両保険には大きく分けて「一般・フルカバー」「エコノミー・限定(車対車+A)」「車対車」という3つのタイプが存在し、補償範囲と保険料が異なります。補償範囲が最も広い一般・フルカバータイプの保険料が最も高いので、エコノミー・限定(車対車+A)や車対車といったタイプを選択することで保険料を安くすることが可能です。

各タイプの補償範囲を下の表にまとめたので、自分にとって必要な補償を慎重に見極めたうえで、保険料が安いタイプを選ぶといいでしょう。

■車両保険の有無・タイプと保険料の関係

車両保険の有無・タイプと保険料の関係

■車両保険のタイプと補償範囲

対応する事故の種類 一般・フルカバー エコノミー・限定
(車対車+A)
車対車
他の車との事故 ○ ○ ○
他のバイク・原付との事故 ○ ○ ○
自転車との事故 ○ × ×
単独事故 ○ × ×
当て逃げ ○ × ×
盗難 ○ ○ ×
いたずら・落書 ○ ○ ×
火災・爆発 ○ ○ ×
飛来・落下物との衝突 ○ ○ ×
台風・たつ巻・洪水・高潮 ○ ○ ×
転覆・墜落 ○ × ×
地震・噴火・津波 × × ×
※車両保険の一般的な補償範囲を示したものであり、実際の補償範囲は個別の契約内容、事故の状況、過失の有無等によって異なります。

車両保険の必要性やタイプについてもっと詳しく知る

車両保険に免責金額を設定する、免責金額を大きくする

車両保険をセットした際の保険料は、タイプの選択だけでなく、「免責金額」というものを設定することで安くすることもできます。免責金額とは、事故に遭い契約車両に修理が必要になった際の修理費のうち、自己負担をする金額のことです。

例えば、保険金額150万円で、修理費に100万円が必要になったとしましょう、このとき、免責金額を50,000円に設定していると、95万円の保険金が支払われ、5万円を自己負担する形になります。

免責金額の設定方法や設定できる金額は保険会社によって異なるのですが、金額が大きいほど保険料は安くなります。また、設定できる金額の上限は10万円が一般的。交通事故の際に被る経済的な損失としてはさほど大きいものとはいえません。実践が容易な保険料の節約法なので、自分の貯蓄額と相談しながら、できるだけ高く免責金額を設定するといいでしょう。

車両保険の免責金額の決め方について詳しく知る

■車両保険の免責金額の設定例と保険料の関係

車両保険の免責金額の設定例と保険料の関係

自分や同乗者への補償を人身傷害補償保険に絞る

保険料の節約を狙って、自動車保険の補償内容を絞り込む場合、車両保険の次に自分や同乗者への補償を検討するのが通常です。これは、「自分や同乗者が被った損害は、ある程度を自己責任として負担するのは仕方ない」と考えるケースが多いからです。

自動車保険の自分や同乗者のへの補償にはいくつかの種類があるのですが、保険料を安くするために注目したいのは、「人身傷害補償保険」と「搭乗者傷害保険」です。

人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険は、どちらも事故によって自分や同乗者の身体に損害が発生したときに保険金が支払われるもの。補償の対象となる人物と事故の種類に重なっている部分があるため、保険料の節約を考える場合、「どちらかを外す」という選択も賢い方法の1つなのです。また、保険金額を少なくする方法で保険料を安くすることもできます。

人身傷害補償保険と搭乗者傷害保険の「どちらかを外す」なら、搭乗者傷害保険をセットせずに契約するのが一般的。人身傷害補償保険のほうが補償内容は手厚いからです。さらに保険料を安くしたい場合は、人身傷害補償保険の保険金額を少なく設定してもいいでしょう。

また、人身傷害補償保険には、自分や家族の歩行中の事故、バスやタクシーなどに乗っているときの事故なども補償範囲とする「搭乗中以外も補償するタイプ」と、契約車両に乗っているときの事故のみを補償範囲とする「搭乗中のみを補償するタイプ」の2種類が用意されているのが一般的で、後者のほうが保険料が安くなります。保険料の節約をしたいなら、「搭乗中のみを補償するタイプ」を検討するのがいいでしょう。

■自分や同乗者への補償の例と保険料の関係

自分や同乗者への補償の例と保険料の関係

対物賠償保険の保険金額を減らす

補償内容の設計によって保険料を節約しようとした場合、最終的な検討の候補となるのは、事故の相手方に与えてしまった損害に対する補償です。

相手方への補償には「対人賠償保険」と「対物賠償保険」の2種類があるのですが、対人賠償保険は保険金額を無制限にすることを必須としている保険会社が多く、加入者が自由に設計できないのが実情です。これは、対人事故(人身事故)が起きると、損害賠償金が高額になるケースが多いから。たとえ、保険金額の変更ができたとしても、保険金額は無制限にすることをおすすめします。

一方、対物賠償保険の保険金額は、数百万円から無制限の間で自由に設定できる保険会社が多く、保険金額を安く設定すれば、保険料を安くすることができます。ただし、対物事故(物損事故)でも、損害賠償金が数千万円以上の高額になるケースがないとはいえません。安易に保険金額を安く設定すると、万が一のときに十分な保険金が支払われない可能性もあります。どうしても保険料を安くしたいときの最後の手段と考えましょう。

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事故リスク(契約条件)の設定で保険料を安くする方法

自動車保険の保険料は、その契約にかかわる事故リスクによって大きく異なります。つまり、統計上、事故が発生しづらい契約条件が設定されていれば保険料は安くなるのです。保険料に影響する契約条件はたくさん存在しますが、ここでは特に影響度が大きいものをピックアップして保険料を節約するポイントを解説します。

ノンフリート等級をアップ(進行)させる

自動車保険の保険料を左右する契約条件の中で最重要と言っても過言ではないのが「ノンフリート等級」。ノンフリート等級とは、過去の事故歴を等級(等級ごとに直近の事故歴に応じた「事故あり」「無事故」の別がある)という形で示したものです。

自動車保険に初めて加入したときに6等級が付与され、保険期間中(1年間)に無事故だと1等級アップ、事故を起こして保険を使用すると、事故の種類に応じて3等級もしくは1等級ダウンする仕組みになっています(保険を使用しても等級がダウンしないノーカウント事故もある)。

各等級には保険料の割増率・割引率(割増引率)が設定されており、多くの場合、下記の表のようになっています。等級による割増引率の変動が非常に大きなものであることがわかるでしょう。

ノンフリート等級による保険料の割引率を増やす(割増率を減らす)には、無事故で保険を使わない期間を長く続けるしかありません。自動車保険の保険料を安くしたいなら、日々の安全運転が第一であることを覚えておいてください。

■ノンフリート等級と保険料の割増引率の関係

等級 割増引率
事故あり 無事故
20等級 -44% -63%
19等級 -42% -55%
18等級 -40% -54%
17等級 -38% -53%
16等級 -36% -52%
15等級 -33% -51%
14等級 -31% -50%
13等級 -29% -49%
12等級 -27% -48%
11等級 -25% -47%
10等級 -23% -45%
9等級 -22% -43%
8等級 -21% -40%
7等級 -20% -30%
6等級 -19%
5等級 -13%
4等級 -2%
3等級 +12%
2等級 +28%
1等級 +64%
※割増引率は損害保険料率算出機構発表のもの。

「ノンフリート等級」「事故あり係数」についてもっと詳しく知る

運転者年齢条件と運転者の範囲を狭くする

自動車保険の保険料は、契約車両の運転者を限定することによって安くすることができます。「『ある条件』に当てはまる人物が運転していたときに起きた事故のみに保険金が支払われる」という条件付きの契約にすることで、保険料が安くなるのです。

「ある条件」に設定できるのは、「年齢」と「記名被保険者(主に契約車両を運転する人)との間柄」です。前者は「運転者年齢条件」と呼ばれ、後者は「運転者の範囲」と呼ばれています。

保険会社によって採用している区分は異なりますが、運転者年齢条件は「35歳以上補償」「31歳以上補償」「26歳以上補償」「21歳以上補償」「全年齢補償」といった形で設定されており、下の図のように補償の対象となる年齢が高いほど保険料は安くなります。保険料を安くしたいなら、カーライフの実態に合わせて、できるだけ高い年齢条件で契約しましょう。

■運転者年齢条件と保険料の関係

運転者年齢条件と保険料の関係 ※「運転者年齢条件」を設定した場合、年齢条件に当てはまらない人物が運転しているときに起こした事故については保険金が支払われません。契約車両を運転する最も若い運転者の年齢に合わせて設定してください。 ※「運転者年齢条件」は、記名被保険者と記名補保険者の配偶者、その同居の親族に適用されます。

保険会社によって異なりますが、運転者の範囲は、「本人限定」「本人・配偶者限定」「家族限定」「限定なし」という4区分が採用されていることが多く、下の図のように範囲が広くなるほど保険料は高くなります。ここでいう本人とは記名被保険者のことです。保険料を安くしたいなら、できるだけ狭い範囲に運転者を限定し、契約をするといいでしょう。

■運転者の範囲と保険料の関係

運転者の範囲と保険料の関係 ※「運転者の範囲」を設定した場合、その範囲に当てはまらない人物が運転しているときに起こした事故については保険金が支払われません。契約車両を運転する人物に合わせて設定してください。 ※「運転者の範囲」の設定における「家族」の範囲は、記名被保険者と記名被保険者の配偶者、その同居の親族、別居の未婚の子を指します。

使用目的と年間走行距離を狭める、少なくする

自動車保険の保険料は、加入時に申告する「使用目的」が、使用頻度の低いものほど安くなります。保険会社によって異なるのですが、使用目的は「業務」「通勤・通学」「日常・レジャー」に分類されていることが多く、最も使用頻度の高い「業務」にすると保険料が高くなり、最も使用頻度が低い「日常・レジャー」にすると保険料が安くなります。

ただし、契約車両の使用実態が、契約時に申告した使用目的と異なっていると、事故が起きた際に保険金が支払われないことがあります。カーライフの実態に合わせて正しく申告するのが鉄則です。自動車保険における、業務、通勤・通学、日常・レジャーの一般的な意味を表にまとめているので、しっかりと確認してください。

■使用目的と保険料の関係

使用目的と保険料の関係

■自動車保険の使用目的の意味

業務 年間を通じて週5日以上、または月15日以上、業務に使用する。
通勤・通学 使用目的が「業務」に該当せず、年間を通じて週5日以上、または月15日以上、通勤・通学に利用する。
日常・レジャー 使用目的が「業務」にも「通勤・通学」にも該当しない。

また、自動車の使用頻度を表す指標として、使用目的と合わせて「年間走行距離」を採用している保険会社もあります。年間走行距離が長いほど保険料が高くなるので、使用実態に合わせて、できるだけ短い距離を設定するのがいいでしょう。

保険会社の選び方で保険料を安くする方法

自動車保険の保険料を安くしたいなら、保険会社選びも含めて、プランを設計するべきです。冒頭で説明したように、ほぼ同様の補償内容、契約条件だったとしても、保険会社によって保険料は異なるからです。最後に保険料を節約するために欠かせない、保険会社選びのコツを紹介しましょう。

ダイレクト型(通販型)の自動車保険に加入する

自動車保険を販売する保険会社(もしくは自動車保険そのもの)には、大きく分けて「代理店型」と「ダイレクト型(通販型)」の2種類があります。保険料を安くしたいなら、ダイレクト型の自動車保険への加入を優先的に検討するのがいいでしょう。

ダイレクト型の自動車保険とは、インターネットや電話を介して保険会社と直接、契約を結ぶタイプの自動車保険です。代理店型と比べて、代理店手数料や店舗経費、人件費などが削減されており、保険料が格段に安く設定されている場合が多いのです。

■「ダイレクト型(通販型)」と「代理店型」の保険料の仕組み

「ダイレクト型(通販型)」と「代理店型」の保険料の仕組み

当サイトが実施した、「自動車保険に関する意識調査」においても、「ダイレクト型の加入者」と「代理店型の加入者」の保険料に対する意識には大きな違いがありました。下のグラフは「加入中の自動車保険の保険料についてどのように感じているか」を聞いた結果です。

ダイレクト型の自動車保険に加入している人は、28.4%が「安いと思う」と回答しています。一方、代理店型の自動車保険に加入している人のうち、「安いと思う」と答えたのはわずかに4.5%。保険料を安く済ませたい人にダイレクト型自動車保険をおすすめできる、証拠の1つと考えていいでしょう。

■「ダイレクト型(通販型)」と「代理店型」の保険料に対する意識の差

「ダイレクト型(通販型)」と「代理店型」の保険料に対する意識の差 ※「保険スクエアbang! 自動車保険」が実施した「自動車保険に関する意識調査」より

複数の保険会社の見積もりを比較して、最安値を選ぶ

保険会社間の保険料の差は、代理店型かダイレクト型かという違いだけで生まれるわけではありません。各保険会社のリスク判断や事業方針によって、保険料の算出方法に違いがあるため、ほぼ同様の補償内容、契約条件だったとしても、保険料が大きく異なるケースがあるのです。

また、保険会社によって採用している割引制度が異なり、「自分が利用できる割引きがあるか」「割引額がいくらか」といった要素でも保険料は左右されます。最安値の保険料で自動車保険に入りたい場合は、できるだけ多くの保険会社の見積もりを確認し、比較する作業が欠かせません。

保険会社の比較・検討が保険料を安くするために有効であることは、下のグラフを見れば一目瞭然でしょう。当サイトが実施した、「自動車保険に関する意識調査」において、「加入中の自動車保険の保険料についてどのように感じているか」を聞いた結果です。

自動車保険の加入・更新時に保険会社の「比較・検討をした人」の場合、全体の26.7%が「安いと思う」と回答しています。一方、「比較・検討しなかった人」のうち、「安いと思う」と回答したのは5.2%に過ぎないのです。

■自動車保険の「比較・検討」による保険料に対する意識の差

自動車保険の「比較・検討」による保険料に対する意識の差

※「保険スクエアbang! 自動車保険」が実施した「自動車保険 に関する意識調査」より

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このページでは、保険料の安い自動車保険を設計するための考え方やコツを、徹底的に詳しく紹介してきました。自動車保険に加入するのが初めての人や、今まで深く考えずに自動車保険を更新してきた人は、このページのテクニックを実践するだけで、格段に保険料が安くなる可能性が高いはずです。

ただし、紹介してきたテクニックの中で実践がとても面倒なものがあります。それは、最後に解説した「複数の保険会社の見積もりを比較して、最安値を選ぶ」です。日本には自動車保険を販売する保険会社が10社以上存在します。すべての保険会社の見積もりを個別に確認していては時間がかかって仕方がありません。

そこでおすすめしたいのが、「保険スクエアbang! 自動車保険」が提供する、「一括見積もり」サービスです。契約者、車両、補償内容などの情報を一度入力するだけで、複数の保険会社にまとめて見積もりを依頼することができ、保険料を簡単に比較できます。自動車保険の保険料を安くしたいと願うなら、ぜひ利用してみてください。

■調査概要
調査方法:インターネット調査(自動車保険に関する意識調査)
実施期間:2013年11月29日~2013年12月5日
調査対象:ウェブクルーリサーチ会員
有効回答数:4,876件
※本記事は2021年3月4日時点での情報です。
※上記は概要を説明したものです。引受保険会社により、商品名や補償内容等は異なりますので、ご契約にあたっては必ず「各社商品パンフレット」および「重要事項のご説明・契約概要のご説明・注意喚起情報のご説明」をあわせてご覧ください。
また、詳しくは「ご契約のしおり(普通保険約款・特約)」等をご用意していますので、取扱代理店または引受保険会社までご請求ください。ご不明な点につきましては、取扱代理店または引受保険会社までお問合わせください。
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